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読解力を診断する「リーディングスキルテスト」、教育プラットフォームサービスでの提供へ
―関係企業（東京書籍、NTT Com）との協議を開始―

 

一般社団法人教育のための科学研究所（所在地：東京都中央区、代表理事・所長：新井紀子）は、当研究所が運営する「リーディングスキルテスト」（以下、RST）と、東京書籍株式会社（本社：東京都北区、代表取締役社長：渡辺能理夫、以下、東京書籍）、およびNTTコミュニケーションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丸岡亨、以下、NTT Com）が提供する教育プラットフォームサービスとを、API（※1）を通じて連携させることをめざし、それぞれとの協議を開始しました。

RSTは、文章に書かれている意味を正確にとらえる力（基礎的な読解力）を測定・診断するツールです。教育機関、特に小・中学校においては、RSTを毎年受検し、経年変化を見ることで、指導方法を検証したり、読解力と他の能力との相関などを科学的に分析したりすることができます。2022年度においては、約8万5千人がRSTを受検しました。

このたび連携対象として検討している教育プラットフォームサービスは、東京書籍が提供する「マイアセス」、およびNTT Comが提供する「まなびポケット」です。

マイアセスは、東京書籍等の提供するCBT（※2）をプラットフォーム上で実施し、CBTおよびPBT（※3）による調査結果をWebカルテで表示し、データに基づいたレコメンド機能により児童生徒の得意なことや苦手なことに沿った教材を提案することで、「“自分だけのオリジナル”な学び」を実現します。

まなびポケットは、プラットフォーム上にある各社コンテンツと、NTT Comが提供するコミュニケーション機能や学習ログなどをさまざまな授業シーンで利用することができるサービスで、文部科学省が開発したCBTシステム「MEXCBT」への接続機能を有する「学習eポータル」として代表的な存在です。

　RSTとマイアセス、まなびポケット等の教育プラットフォームサービスがAPI連携することにより、学校・教育委員会等がRSTの受検を申込む際の手続き、および受検する児童生徒のID入力作業が軽減されることが期待されます。また、RSTの受検結果をわかりやすく表示し、他の学力調査等と容易に比較できるようになります。これによって、指導方法の検証や、読解力と他の能力との相関などの分析も可能となり、教育データの利活用を通じた、個別最適な学びの推進と、日本の教育の質的向上に貢献できると考えられます。

今後のスケジュールと見通しにつきましては、2024年度のサービス開始をめざして協議を進め、適切な時期に改めてサービス提供企業から情報をご提供する予定です。

 

※1 Application Programming Interfaceの略称で、異なるソフトウェアどうしをつなぐ窓口となる機能。

※2 Computer Based Testingの略称で、コンピュータを使った試験方式。

※3 Paper Based Testingの略称で、紙を使った従来の試験方式。

 

■一般社団法人教育のための科学研究所について

「教育を科学する」ことを目標に掲げ、活動している一般社団法人。代表的な活動として、汎用的基礎読解力を診断する「リーディングスキルテスト」を提供しています。リーディングスキルテストは、「どの科目の教科書」「どの分野の文書」も正確に読み解く力を科学的に測定するテストで、小学生から一流企業の会社員まで多くの方に受検いただいており、学力や仕事の能力との高い相関が見出されることから、導入する自治体・企業が急増しています。2019年からは、株式会社NTTデータおよびさくらインターネット株式会社とともに利用料無料の学校ウェブサイトedumapも提供しています。

 

■東京書籍株式会社について

東京書籍は1909(明治42)年創業。「教育と文化を通じて人づくり」を企業理念とし、新しい時代に挑戦する個性的、創造的な人材の育成をめざしています。小・中・高等学校の教科書発行部数が最多の教科書業界最大手の出版社です。近年、デジタル教科書など教育用デジタルコンテンツの開発・販売にも注力しています。その他、教育総合ポータルサイト運営、学力・体力テストなどの各種評価事業、一般書籍の発行など教育と文化に係る幅広い事業活動を行っています。

　マイアセス　https://www.tokyo-shoseki.co.jp/spf/myassessment/

 

■NTTコミュニケーションズ株式会社について

NTT Comは1999年に設立され、通信事業者ならではの高品質なインフラと技術を活かし、ネットワーク、クラウド、コロケーション、アプリケーション、セキュリティなどの多岐にわたるICTサービスを展開しています。2022年よりドコモグループにおける法人事業の中核を担う企業として、社会・産業のグローバルレベルでの構造変革や、新たなワークスタイルの創出、地域社会のDX支援などの価値を提供しています。

 　まなびポケット　https://manabipocket.ed-cl.com/

 

本プレスリリースに関するお問い合わせ先

■一般社団法人教育のための科学研究所 事務局

「お問い合わせフォーム」よりご連絡ください。　

　https://www.s4e.jp/toiawase

 

■東京書籍株式会社 人事総務部広報チーム

電話：03-5390-7212

E-mail: pr@tokyo-shoseki.co.jp

 

■NTTコミュニケーションズ株式会社 BS本部 スマートワールドビジネス部 スマートエデュケーション推進室

E-mail: ed-cl@ntt.com

 

プレスリリース20230509.pdf