ニュース&トピックス

当研究所代表理事・所長の新井紀子が令和4年度 文部科学大臣表彰 科学技術賞（科学技術振興部門）を受賞しました。

文部科学省 令和4年度科学技術分野の文部科学大臣表彰受賞者等の決定について

当研究所代表理事・所長の新井紀子が執筆した朝日小学生新聞の学習コラムの記事がLINE NEWSに掲載されました。

LINE NEWS 4月4日 新井紀子先生のぐんぐんのびる読解力

文章題は上手に図にする

--朝小、ぐんぐんのびる読解力、今月も算数です。「数が多すぎて図にできない時はどうすればいいの⁉︎」編です。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。

47NEWS（4月5日）
理工系の女性はなぜ増えないのか（後編）　「女子は苦手意識を持ちすぎ」、国立情報学研究所の新井紀子教授
（北國新聞、徳島新聞、東奥日報、山陽新聞、沖縄タイムス等への掲載は会員限定）

ABEMA NEWSチャンネルで戸田市教育委員会が活用しているリーディングスキルテストが紹介されました。

#アベプラ②データは生活を豊かにする？成田悠輔のお仕事を解剖
教育効果を可視化？社会を変えるデータ戦略

（約6分後に戸田市教育委員会の取り組みが紹介されます。）

＊Yahoo!ニュースでも紹介されています。

経験・勘・気合の“3K”から、データに基づいた指導スキルの伝承へ…埼玉県戸田市が取り組む“エビデンス・ベース”の小中学校改革

当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。

日経電子版「Think!」」3月11日

チェルノブイリ原発、給電再開　隣国ベラルーシから

--宇宙開発などからロシアには科学技術大国の「印象」を我々はもつ。しかし、ここ数日のロシアの攻撃内容（小児病院への空爆など）からは、情報収集能力、攻撃目標への攻撃精度・能力が疑われる事象が多い。小児病院に空爆しても、国際非難が高まり、戦争犯罪が重くなるだけなのは、外交官も軍人も当然認識しているはずだ。こうした情報から、軍事侵攻計画の中で、チェルノブイリやザポロジエを適切に管理できる要員や手段の確保なしに進んだのではとの疑念をぬぐえない。
（忌むべき言葉だが）21世紀の戦争を遂行する能力がない大国が、戦争を始めたのではないかー－その恐怖を打ち消すことができない。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。

日経電子版「Think!」」3月9日

ソフトバンク、遠い「脱通信」　法人シフト道半ば

（全文表示は会員限定）

--記事中には「SBGの出資先のAI（人工知能）などを日本で販売する計画」とある。
世界のAI市場を見ると「AIを金に換える方法」はおよそ2つに分類できる。ひとつは導入先のデータを分析した上でAIを含めたDXの提案を行うコンサルティング＋SIビジネス。もうひとつは、大規模な無償サービスで市場を押さえた上で、収集したデータに付加価値をつけて販売するビジネスだろう。前者はNRIやNTTデータと競合になる上、ソフトバンクからすると利益率が低い。一方、後者が想定外だとすると、第三の道を模索することになる。
「AIの販売」は普通に考えると茨の道なので、第三の道をどう切り拓くのか興味深く見守りたい。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。

東洋経済オンライン 3月4日

資格取得を｢リスキリング｣と勘違いしている人へ
VUCA時代こそ｢汎用的読解力｣で自分軸を持つ

--私は、リスキリングのために最も重要な能力は「汎用的読解力」だと考えています。汎用的読解力は、文系・理系にかかわらず、初心者向けに書かれた事実に関する文章（教科書、新聞、行政文書等）を正確に読み解く力を指します。この力さえあれば、必要に応じてどんな分野も自学自習できます。教科書や新聞など基本的な情報源から、世の中の3年後、5年後、10年後を予測して考えることもできるでしょう。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。

日経電子版「Think!」」3月4日

希少資源に調達危機　ロシア・ウクライナ産7割依存も

（全文表示は会員限定）

--他紙ではほとんど取り上げていない話題を、日経ならではの取材とデータ分析で朝刊一面にもってきた。デジタルでも最も読まれている記事になっている。読者に求められていた記事だったのだろう。私も一読者として感謝したい。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。

日経電子版「Think!」」2月28日

ウクライナ、ロシアと対話合意　プーチン氏は核でけん制

--核兵器の使用の可能性について識者が言及し始めた。しかし、核兵器は（それが戦術核であっても）「どこに落とすのか・落とし得るのか」なしに考えることはできまい。
ロシアが一方的に侵攻したウクライナに対して、無条件降伏しないことを理由に核兵器を用いることは、西側諸国だけでなく、インドや中国も容認しないだろう。ましてや、それ以外の西側諸国の「どこかの都市」を（金融制裁を理由に）核攻撃するなら、それはグロティウス以来構築されてきた国際法秩序の終わりの始まりになる。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。

日経電子版「Think!」」2月25日

ウクライナに全てを賭けるプーチン大統領
英フィナンシャル・タイムズ前編集長　ライオネル・バーバー氏

--AIとデータの時代には、中国のような強権的国家の方が民主主義国家よりも迅速かつ正確に政策判断ができる「可能性」がある。そのような国家の「アキレスの腱」は、頂点に立つ者が機械ではなく、年齢とともに劣化し自らの失脚に怯える人間だという点だろう。ロシアでは、まさにそれが仇となった。プーチン大統領にとって「良い」ことが、世界にとって、SDGsにとって、そしてロシア国民にとって最悪の選択だったといえるだろう。

（全文表示は会員限定）