ニュース&トピックス

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。

四国新聞 BUSINES LIVE 
「東ロボくん」開発の新井さん　読解力、身に付けて　善通寺で講演

（全文表示は会員限定）

以下イベントにつきまして、主催者より中止の連絡が入りました。

詳細は以下サイトをご覧ください。
https://www.nikkei4946.com/seminar/seminar.aspx?ID=3337

日経プレミアムゼミナールinつくば ◆新井紀子氏　特別講演会◆に当研究所代表理事・所長の新井 紀子が登壇します。

（セミナー告知サイトより）
人工知能（AI）開発の過程で浮かび上がった、子どもたちの「読解力不足」に警鐘を鳴らす新井紀子氏をお招きし、「日経プレミアムゼミナールinつくば」を開催します。『AIに負けない子どもを育てる』『AI vs. 教科書が読めない子どもたち』の著者である新井氏が、いまの時代に生きる子どもたちに必要な力について解説します。入場無料。皆様のご来場をお待ちしております。

【日時】 3月26日(木)18：10～21：00（開場17：45）
　※講演は第二部19：20からの予定です。
　※開始・終了時間は前後する場合があります。ご了承ください。
【会場】 つくば国際会議場　大ホール　茨城県つくば市竹園2―20―3
【定員】 400名
　※応募者多数の場合は抽選となります。当選発表は招待券発送、またはメール発送をもって代えさせていただきます。
【主催】 日本経済新聞社販売局／茨城県日経会／日経メディアプロモーション
【入場料】 無料
【申込締切】 3月19日（木）10：00

詳細は以下のサイトをご覧の上、お申し込みください。

https://www.nikkei4946.com/seminar/seminar.aspx?ID=3337

教育のための科学研究所は、RST（リーディングスキルテスト）がどのようなテストなのかを体験してみたいという学校現場からのニーズにお応えすべく、2020年度に公立学校の児童生徒１万人程度を対象としたNON-CAT RSTの提供を行います。

NON-CAT RST は、項目反応理論に基づき有償でお受けいただくRSTとは異なり、各受検者がそのときに解いた問題の正答率のみをフィードバックするものです。受検者ごとに異なる問題群を解きますので、受検者間の比較はできませんし、受検者の能力値を知ることもできません。ただ、児童生徒数が十分に多い機関であれば、機関全体として「どれくらい教科書や新聞や辞書を読めているか」を把握することは可能です。これまで、いくつもの教育委員会において実施され、RSTのどのタイプの問題群について、どれくらいの正答率なのかの全体傾向を把握するために活用されてきた実績があります。

2020年度 NON-CAT RST提供条件

注意：NON-CAT RST受検対象校に選ばれても、その学校の教員がRST（有償版）を予定通りに受検しなかった場合には、決定を取り消します。予め、ご承知おきください。

RST（有償版）の概要についてはこちらをご覧ください。

RSTの導入を検討している教育委員会・学校関係者様からのお申し込みをお待ちしています。

よくある質問
Q：教員数が20名に満たない学校は対象外になりますか？
A：近隣の学校と合同で先生方の受検人数が20名を超えていればお申込みいただけます。また、教育委員会名で複数の学校が申し込むこともできますので教育委員会にご相談ください。

教育のための科学研究所では、２０２０年１月２７日より、学校向けのクラウド型ホームページサービスedumapの申し込みを開始いたしました。

※一般社団法人教育のための科学研究所（以下：S4E）、株式会社NTTデータ（以下：NTTデータ）とさくらインターネット株式会社（以下：さくらインターネット）は、教育機関向けクラウドサービス「edumap」（読み：エデュマップ）による新たな取り組みを2019年8月27日より開始いたしました。

「edumap」は教育機関業務に特化した機能（「学校行事カレンダー」、「学校ブログ」、「資料ダウンロード」など）を標準で備え、すぐにホームページ運営を開始できる無償のサービスです。スマートフォンから管理・更新が可能なため、運営担当者は、修学旅行時など外出先のタイミングでもホームページを更新できます。

また、セキュリティおよび災害時の利用を考慮し、災害発生時にも教育機関関係者・保護者間で情報交換ができる環境を提供します。

教育機関から発信される「edumap」上に蓄積された情報を活用することで、教育従事者の作業負担軽減に繋がるサービスの検討や、近隣学校の危険情報やイベント情報など、これまで単体の教育機関だけでは分からなかった情報の共有が可能となります。

今後、1年半で全国5千校、3年後に全国3万校の教育機関の利用を目指します。

当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。

朝日新聞
（新井紀子のメディア私評）読めない子どもたち　犯人はＩＣＴじゃない、大人だ

（全文表示は会員限定）