記事が掲載されました(日経電子版「Think!」2月13日)
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」2月13日
--OECD調査結果を改善したいなら、高校生に一人一台を配布し、PDF形式で宿題をクラウド上に提出させれば、GIGAスクール予算の1/10以下で済む。経済界もむしろ「そのような人材育成」を望んでいたのではないか。
実態や状況を踏まえず、論理的整合性にも欠けた施策が、現場からそっぽを向かれた格好だ。
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