タグ:新井紀子
記事が掲載されました（日経電子版「Think!」2月13日）
RST事務局当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」2月13日
--OECD調査結果を改善したいなら、高校生に一人一台を配布し、PDF形式で宿題をクラウド上に提出させれば、GIGAスクール予算の1/10以下で済む。経済界もむしろ「そのような人材育成」を望んでいたのではないか。
実態や状況を踏まえず、論理的整合性にも欠けた施策が、現場からそっぽを向かれた格好だ。
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記事が掲載されました（日経電子版「Think!」2月7日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」2月7日
--数学IAの平均点「37.96点」に愕然とした。記事には「難化」とあるが、昨年や過去のセンター入試と比較しても（数学としての）内容は難しくない。センター入試との差は「（読解すべき）問題文の長さ」にある。
共通テストでは、「数学に閉じたスキル」ではなく、「数学を活用するスキル」を問う。「数学に閉じたスキル」ではコンピュータに代替されるからだ。
統計では都道府県別の各産業の就業者割合が題材になった。新聞を読み慣れている層ならば、具体性がある分イメージしやすい問題だが、読解力不足の多くの受験生は難しく感じたはずだ。
ここまで読解力が細ると、大学教育を成立させることは年々困難になる。頭が痛い話だ。
記事が掲載されました（リーディングスキルフォーラム2021「リーディングスキル『読み解く力』向上へ 報告会」 読売新聞12月16日）
11月28日に開催したリーディングスキルフォーラム2021の記事が掲載されました。
リーディングスキル 『読み解く力』向上へ 報告会 読売新聞12月16日朝刊23面
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--同研究所代表理事の新井紀子・国立情報学研究所教授は「先生たちはテストの結果を受け止め、子供がつまずいている箇所を把握して働きかけ、一人も取り残さない授業や教育を実践につなげてほしい」と話した。
記事が掲載されました（LINE NEWS：朝日小学生新聞「新井紀子先生のぐんぐんのびる読解力」2月7日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子が執筆した朝日小学生新聞の学習コラムの記事がLINE NEWSに掲載されました。
LINE NEWS 2月7日 新井紀子先生のぐんぐんのびる読解力
--今回は新聞が題材です。難しそうな言葉でも、読み解くこつがあります。
【オンライン開催】「DX時代を勝ち抜く リスキリング導入セミナー」に新井紀子が登壇します（3月18日（金）11時00分～）
株式会社講談社 現代ビジネス編集部が主催する「DX時代を勝ち抜く リスキリング導入セミナー」に当研究所代表理事・所長の新井紀子が登壇します。
DX時代を勝ち抜く リスキリング導入セミナー
新井紀子氏に聞く必要な人材育成
【日時】 3月18日（金）17:00～18:40
【参加登録】事前登録制 (無料)
詳細・お申し込みは以下のサイトをご参照ください。
記事が掲載されました（日経電子版「Think!」2月4日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」2月4日
--コロナが我々に突き付けた最も深刻な事実は、90年代から進んだ「地方分権」とDXの相性が悪かったいうことではなかろうか。人の移動が激しい時代、人口も財政規模も人的資源もまちまちの自治体に「任せて」いては、日本全体のリスクヘッジは最適化できない。そのことについて考えるべきフェーズにきている。
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記事が掲載されました（日経電子版「Think!」2月1日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」2月1日
3回目接種、推進力欠く 1日100万回見通せず
診療所逼迫・モデルナ敬遠・自衛隊会場5分の1
--ある自治体の首長からこんな話を聞いた。
「コロナのワクチン接種の手引書が難解で、スペシャリストがいない小さな自治体の職員では読みこなせない。実際どのようなロジにすればよいかイメージがわかない。しかもコロナ禍なので、他の自治体がどうしているか視察もできない」
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記事が掲載されました（読解力測る「ＲＳＴ」 開発者が授業と講演 立山で小中教員向け 北陸中日新聞 1月30日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の記事が掲載されました。
北陸中日新聞 1月30日
読解力測る「ＲＳＴ」 開発者が授業と講演 立山で小中教員向け
--立山町雄山中学校で、町内の小中学校教員を対象にした研修会があった。基礎的な読解力を測る「リーディングスキルテスト（ＲＳＴ）」の開発者で、国立情報学研究所社会共有知研究センター長の新井紀子教授が講演した。
記事が掲載されました（日経電子版「Think!」1月27日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」1月27日
--中国政府は、日本のバブル崩壊後の「失われた40年」を教訓に、人口減少局面での持続的で確実な成長を維持するために、不動産バブルが金融混乱へと連鎖する前に計画的に芽を摘んだという読み方もあるだろう。旧ソ連時代には「計算が現実に追いつかない」状態だったが、現代中国は「現実とリアルタイムで計算できている」。その帰結として現れる経済政策を、勘や経験値や期待で読解しようとすると、読み間違えるのではないか。
記事が掲載されました（日経電子版「Think!」1月24日）
当研究所代表理事・所長の新井紀子の解説が掲載されました。
日経電子版「Think!」」1月24日
--21世紀の技術革新を正確にとらえ、長期的視野で「最適化」に向けて成功している企業がいくつかある。そのひとつがキヤノンだろう。この2年のテレワークによる自宅プリンタ需要の高まりは、コロナ後の需要冷え込みにつながるだろうが、それも織り込み済みに違いない。
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リーディングスキルテストとは何か？
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